世界の労働者幸福度ランキング：働きがいを感じている国は？

「働きがい」は、今や単なる理想ではなく、企業の成長や人材定着に直結する重要な要素となっています。特に外国人材の採用・定着を進めるうえで、彼らが「どこで働きたいか」「どんな環境を求めているか」を理解することは、企業の人事戦略において欠かせません。

グローバル化が進む中、日本企業における外国人採用も増加傾向にあります。一方で、「短期間で退職してしまう」「日本の働き方に馴染めない」といった課題も多く聞かれます。そんな今だからこそ、世界各国の「働きがい」と「労働者の幸福度」に目を向け、日本の企業文化や職場環境を見直すヒントを得ることが求められています。

幸福な労働者が多い国に共通するもの

日本では「仕事第一」「長時間労働」が美徳とされてきた一方で、欧米諸国では「家族との時間」「趣味・余暇の充実」など、ワークライフバランスを重視する文化が根付いています。近年の調査では、こうした価値観が労働者の幸福度にどのような影響を与えているのかが可視化されつつあります。

以下は、「働きがい」と「労働者の幸福度」の両面から評価された国々のランキング（出典：Insider Monkey）です。

※なお、日本はトップ30位にはランクインしていません。

これらの国々に共通して見られるのは、労働時間の柔軟性や休暇制度の充実、働き手の自律性といった制度・文化です。

たとえばニュージーランドでは、年間32日の有給休暇や政府が運営する医療制度により、従業員が安心して働ける環境が整備されています。ノルウェーでは、65%以上の時間を個人のケアやレジャーに充てているというデータもあります。

また、イギリスでは約半数の従業員が生成AIを業務に取り入れ、単純作業の負担を軽減することで余暇の時間を確保し、仕事と私生活のバランスを改善しています（出典：2024年Accenture調査 ）。

日本企業ができること：幸福度向上による離職率の低減

日本の企業が今後、外国籍の社員に「長く働いてもらう」「企業の成長に貢献してもらう」ことを目指すのであれば、まず彼らが何に価値を置き、どういった職場環境に「働きがい」を感じるのかを理解することが第一歩です。

外国人社員の満足度を高めるには、以下のような施策が有効です。

• 柔軟な働き方の導入（リモートワーク、フレックスタイム）
  

• 多様性と公平性を尊重する制度設計（評価制度や昇進ルールの透明化）
  

• 十分な休暇取得の推進とメンタルヘルスケアの導入
  

• 言語サポートや生活支援（銀行口座開設、住宅、保険など）の整備
  

• 上司や同僚とのコミュニケーション促進（フィードバックや1on1ミーティング）

企業にとって、従業員の幸福度は「見えにくい指標」である一方、実は採用競争力や離職率、パフォーマンスに直結する「戦略的資産」でもあります。特に外国籍人材を受け入れる日本企業にとっては、グローバル基準の働き方を取り入れることが、企業価値を高めるカギとなるでしょう。

今後ますます国際化が進む中で、「働きがい」や「幸せな職場環境」をどう設計するかが、優秀な人材を引き寄せる競争力となります。まずは外国籍社員の声に耳を傾けることから、貴社の新しい人材戦略を始めてみてはいかがでしょうか。